第105回(H28) 看護師国家試験 解説【午前31~35】

 

31 腹部の検査の画像を下に示す。
 生体の代謝を利用した検査はどれか。

1.①
2.②
3.③
4.④

解答3

解説

1.× ①は、腹部単純エックス線撮影検査である。腹部単純エックス線撮影検査は、放射線の物質を透過する性質を利用している。腹部臓器の放射線透過性の違いを利用した検査である。
2.× ②は、腹部造影CT検査である。腹部造影CT検査は、放射線の物質を透過する性質を利用している。血流の多い悪性腫瘍など検知する。
3.〇 正しい。③は、PET-CT検査である。PET-CT検査は、がん細胞が正常細胞に比べて3~8倍ブドウ糖を取り込む性質を利用した検査である。がん細胞がグルコースを取り込みやすいという代謝上の特徴を利用した検査である。
4.× ④は、腹部エコー検査である。腹部エコー検査は、超音波を当ててその反響を映像化することで臓器の内部を診断することができる。エコープローブに向かう血流は赤、プローブから離れる血流は青で表示する。

 

 

 

 

 

32 医療保険について正しいのはどれか。

1.医療給付には一部負担がある。
2.高額療養費の受給には年齢制限がある。
3.市町村国民健康保険は職域保険の1つである。
4.後期高齢者医療における公費負担は8割である。

解答1

解説

1.〇 正しい。医療給付(正確な給付名は「療養の給付」)には一部負担がある。70歳未満の者は3割、(小学校入学前の者は2割)である。
2.× 高額療養費の受給には年齢制限がない。高額額療養費は、療養の給付について支払われた一部負担金の額が著しく高額であるときに支給する。
3.× 市町村国民健康保険は、職域保険ではなく地域保健の1つである。職域保険は被用者保険であり、会社員や公務員などが加入するものであり、それ以外の自営業者などが加入する市町村国民健康保険は地域保険である。地域保険と対になるのは職域保険(被用者保険)である。
4.× 後期高齢者医療における公費負担は、8割ではなく5割である。後期高齢者医療制度の財源構成は、原則として公費5割、後期高齢者交付金(現役世代からの支援金)4割、後期高齢者である被保険者の保険料1割である。

 

 

 

 

 

33 日本の平成23年度(2011年度)の国民医療費について正しいのはどれか。

1.総額は約25兆円である。
2.財源の約半分は保険料である。
3.国民所得に対する比率は5%台である。
4.人口1人当たりでは65歳以上が65歳未満の約2倍である。

解答2

解説

1.× 総額は、約25兆円ではなくで、39兆2,117億円ある。増加傾向である。
2.〇 正しい。財源の約半分は、保険料である。財源は、公費が38.6%、保険料が49.1%、患者負担を含むその他が12.2%である。
3.× 国民所得に対する比率は、5%台ではなく約10%である。平成24年度の国民所得351兆1,139億円に対する国民医療費の比率は、11.17%となっている。ちなみに、国内総生産(GDP)に対する比率は7.81%である。
4.× 人口1人当たりでは65歳以上が、65歳未満の約2倍ではなく4倍である。平成24年度の人口1人あたりの国民医療費をみると、65歳未満は17万7,100円、65歳以上は71万7,200円となっている。したがって、65歳以上は65歳未満の約4倍である。

 

※引用:厚生労働省様HP「日本の平成23年度(2011年度)の国民医療費」より

 

 

 

 

 

34 地域子育て支援センターの整備を掲げたのはどれか。

1.児童福祉法
2.新エンゼルプラン
3.次世代育成支援対策推進法
4.児童虐待の防止等に関する法律

解答2

解説

1.× 児童福祉法に基づき設置される施設は、乳児院や保育所・児童養護施設等の児童福祉施設である。
2.〇 正しい。新エンゼルプランは、地域子育て支援センターの整備を掲げている。新エンゼルプランは、政府の少子化対策でエンゼルプランの後継版である。保育サービス等子育て支援サービスの充実のため、地域子育て支援センターの整備について目標値が掲げられた。平成12年度からの5年間が対象で、現在は終了している。
3.× 次世代育成支援対策推進法は、子どもの育成の環境整備のために国・地方自治体が講ずる施策や事業主の雇用環境の整備などを定める法律である。
4.× 児童虐待の防止等に関する法律(児童虐待防止法)は、児童虐待を禁止するとともに、早期発見・発見時の通報など虐待の防止に関する事項などを定める法律である。

 

 

 

 

 

35 学校保健について正しいのはどれか。

1.学校医は健康相談を実施する。
2.校長は学校医を置くことができる。
3.教育委員会は小学校入学1年前の児童に対して健康診断を実施する。
4.学校医は感染症に罹患した児童生徒の出席を停止させることができる。

解答1

解説

1.〇 正しい。学校医は、健康相談を実施する。学校医の職務として「健康相談に従事すること」が定められている。健康相談の他にも、保健指導の従事・学校保健計画及び学校安全計画の立案への参与などがある。
2.× 学校医を置くのは、校長ではなく教育委員会である。また、「置くことができる」ではなく、特別な事情がない限り、必ず置かなければならない。
3.× 教育委員会は、小学校入学1年前ではなく4か月前の児童に対して健康診断を実施する。市町村の教育委員会は、小学校に就学させるべき者で市町村に住所を有するものについて、学齢簿が作成された後、翌学年の初めから4か月前(手続の実施に支障がないときは3か月前)までの間に就学時の健康診断を実施する。
4.× 感染症に罹患した児童生徒の出席を停止させることができるのは、学校医ではなく校長である。学校医が診断したうえで校長が指示する。したがって、校長は感染症に罹患した児童生徒の出席を停止させることができる。

 

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