第105回(H28) 看護師国家試験 解説【午後56~60】

 

56 産後うつ病について正しいのはどれか。

1.一過性に涙もろくなる。
2.スクリーニング調査票がある。
3.日本における発症頻度は約40%である。
4.産後10日ころまでに発症することが多い。

解答2

解説

 産褥期は、分娩後のホルモン変化と、母親になったことによる環境変化や育児に伴う疲労や不安などが重なり精神障害を生じやすい。そのうち、産後うつ病は疾病であり、生理的なマタニティブルーズとは異なる。マタニティブルーズとは、出産~産後1か月ほどの間に起こる、一時的な気分の落ち込みや心の不安定な状態のことを指す。 具体的には、イライラする、わけもなく不安になる、ちょっとしたことで涙が止まらない、悲しい気分になるなどの症状のことをいう。

1.× 一過性に涙もろくなるのは、マタニティブルーズに特徴的な症状である。産後うつ病では、抑うつ状態が2週間以上は持続する。
2.〇 正しい。スクリーニング調査票がある。具体的には、エジンバラ産後うつ病調査票がある。それは、産後うつ病を早期に発見し、必要な援助を早期に提供する目的で開発された。
3.× 日本における発症頻度は、約40%ではなく、5~15%(文献によりばらつきがあり)である。ちなみに、日本と欧米との差はほとんどない。また、マタニティブルーズの発症頻度は30%前後である。
4.× 産後10日ころまでに発症することが多いのは、マタニティブルーズである。通常、マタニティブルーズの治療は必要とせず2週間ほどで消失する。一方、産後うつ病は産後2~3週間以降に発症し、強い抑うつ症状がみられ、治療が必要となることが多い。

 

 

 

 

 

57 こころのバリアフリー宣言の目的で正しいのはどれか。

1.身体障害者の人格の尊重
2.高齢者の社会的な孤立の予防
3.精神疾患に対する正しい理解の促進
4.精神科に入院している患者の行動制限の最小化

解答3

解説

こころのバリアフリーの目的は、老若男女問わず全国民に精神疾患に対する正しい理解を促すことである。したがって、選択肢3.精神疾患に対する正しい理解の促進が正しい。また、こころのバリアフリー宣言の副題にも「精神疾患を正しく理解し、新しい一歩を踏み出すための指針」と明記されている。ほかの選択肢は、こころのバリアフリー宣言の目的としての記載はない。

みんなのメンタルヘルス 総合サイト(厚生労働省HP)様より引用

 

 

 

 

 

58 向精神薬と副作用(有害事象)の組合せで正しいのはどれか。

1.抗精神病薬:多毛
2.抗認知症薬:依存性
3.抗てんかん薬:急性ジストニア
4.抗うつ薬:セロトニン症候群

解答4

解説

1.× 多毛は、副腎皮質ステロイド薬などにみられる副作用である。抗精神病薬の副作用として、口渇・めまい・眠気・起立性低血圧・不整脈・便秘・排尿障害・耐糖能異常・性機能低下などがある。
2.× 依存性は、抗不安薬や睡眠薬で生じる。抗認知症薬(コリンエステラーゼ阻害薬)の副作用は、飲み始めの消化器症状などである。
3.× 急性ジストニア(錐体外路症状のひとつ)は、古いタイプの抗精神病薬にみられる副作用である。抗てんかん薬の副作用として、眠気・頭痛・めまい・ふらつきなどがあげられる。
4.〇 正しい。新しいタイプの抗うつ薬である選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)では、まれにセロトニン症候群が生ずることがある。セロトニン症候群では、不安・混乱などの精神症状に加えて錐体外路症状や、発熱、発汗などの自律神経症状を生じる。ちなみに、同じ分類の抗精神病薬でも、①古いタイプの薬剤と②新しいタイプの薬剤では副作用が異なる場合がある。①古いタイプの抗精神病薬の副作用は、錐体外路症状(アカシジア、ジストニア、ジスキネジアなど)や高プロラクチン血症である。さらに、抗コリン作用による便秘や口渇が問題となる副作用であった。これに対して、②新しいタイプの抗精神病薬では、これらの副作用が少ない代わりに、体重増加や耐糖能異常が問題となるものがある。また、新しいタイプの抗うつ薬であるSSRIでは、これらの副作用が少ない代わりにセロトニン症候群が起きることがある。

 

 

 

 

 

 

59 Aさん(40歳、男性)は、5年前に勤めていた会社が倒産し再就職ができず、うつ病になった。その後、治療を受けて回復してきたため、一般企業への再就職を希望している。
 Aさんが就労を目指して利用できる社会資源はどれか。

1.就労移行支援
2.就労継続支援A型
3.就労継続支援B型
4.自立訓練<生活訓練>

解答1

解説

 選択肢はいずれも『障害者総合支援法』の自立支援給付の訓練等給付である。

1.〇 正しい。Aさんが就労を目指して利用できる社会資源は、就労移行支援である。なぜなら、就労移行支援は、一般就労等を目指す65歳未満の障害者を対象とするものであるため。ちなみに、期間は2年間である。障害者総合支援法5条13項で就労移行支援は「就労を希望する障害者につき、厚生労働省令で定める期間にわたり、生産活動その他の活動の機会の提供を通じて、就労に必要な知識及び能力の向上のために必要な訓練その他の厚生労働省令で定める便宜を供与することをいう」と定められている。

2.× 就労継続支援A型の対象者は、就労移行支援事業を利用したが就職に結び付かない者など、通常の事業所に雇用されることが困難な65歳未満の障害者に対して、雇用契約による就労機会を提供するものである。障害者総合支援法5条14項で就労継続支援は「通常の事業所に雇用されることが困難な障害者につき、就労の機会を提供するとともに、生産活動その他の活動の機会の提供を通じて、その知識及び能力の向上のために必要な訓練その他の厚生労働省令で定める便宜を供与することをいう」と定められている。
3.× 就労継続支援B型の対象者は、就労移行支援事業や就労継続支援事業A型では雇用に結び付かない障害者を対象に、雇用契約を結ばず、生産活動の機会の提供等をするものである。一種の福祉的就労である。障害者総合支援法5条14項で就労継続支援は「通常の事業所に雇用されることが困難な障害者につき、就労の機会を提供するとともに、生産活動その他の活動の機会の提供を通じて、その知識及び能力の向上のために必要な訓練その他の厚生労働省令で定める便宜を供与することをいう」と定められている。
4.× 自立訓練<生活訓練>とは、知的障害者又は精神障害者に対し、自立した日常生活を営むために必要な訓練等の便宜を供与するものである。障害者総合支援法5条14項で就労継続支援は「通常の事業所に雇用されることが困難な障害者につき、就労の機会を提供するとともに、生産活動その他の活動の機会の提供を通じて、その知識及び能力の向上のために必要な訓練その他の厚生労働省令で定める便宜を供与することをいう」と定められている。

 

 

 

 

 

60 精神保健指定医を指定するのはどれか。

1.保健所長
2.都道府県知事
3.厚生労働大臣
4.精神保健福祉センター長

解答3

解説

 精神保健指定医とは、「精神保健福祉法」に基づいて、精神障害者の措置入院・医療保護入院・行動制限の要否判断などの職務を行う精神科医のことである。原則として,精神科病院では,常勤の指定医を置かなければならない。臨床経験・研修などの要件を満たす医師の申請に基づいて厚生労働大臣が指定する。したがって、選択肢3.厚生労働大臣が正しい。厚生労働大臣は、一定の医師のうち措置入院の判断等を行う知識及び技能を有すると認められる者を、精神保健指定医に指定する。

 

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