日々鍛錬 
6 2010年以降の日本の性感染症の動向はどれか。（※不適切問題：解2つ）
1．10代の梅毒患者数が増加している。
2．HIV感染者の療養期間が短くなっている。
3．新規HIV感染は異性間性的接触が最も多い。
4．性器ヘルペスウイルス感染症の定点報告数が増加している。
解答１・４（複数の選択肢を正解として採点する）
理由：複数の正解があるため。
解説
1．〇 正しい。10代の梅毒患者数が増加している。平成22（2010）年の10歳代の梅毒患者数は9人であったが、平成29（2017）年には189人となり、著しく増加している。ちなみに、梅毒は、5類感染症の全数把握対象疾患である。10歳代に限らず、梅毒の感者の総数は、平成25（2013）年に1.000人を超え、平成29（2017）年は5.826人となり、急増している
2．× HIV感染者の療養期間は、長くなっている。なぜなら、医療の進歩により、HIV感染者の予後が改善されたため。療養の長期化に対応した支援体制の整備が行われている。
3．× 新規HIV感染は、異性間性的接触ではなく、同性間性的接触が最も多い。平成30（2018）年の新規HIV感染者を感染経路別にみると、同性間性的接触が最も多く（71.3％）、次いで異性間性的接触が16.7％となっている。
4．〇 正しい。性器ヘルペスウイルス感染症の定点報告数が増加している。性器ヘルペスウイルス感染症は、5類感染症の定点把握対象疾患である。平成22（2010）年は8.420人であったが、その後、増減を繰り返し、平成29（2017）年は9.308人と増加している。
7 コミュニティ・アズ・パートナーモデルによって地域アセスメントを行う際に、コミュニティコアに含まれるデータはどれか。
1．失業率
2．緑地面積
3．医療機関数
4．地域の人口
解答４
解説
コミュニティ・アズパートナーモデルとは、アンダーソンと
1．× 失業率は、サブシステムの「経済」に含まれる
2．× 緑地面積は、サブシステムの「物理的環境」に含まれる
3．× 医療機関数は、サブシステムの「保健医療と社会福祉サービス」に含まれる
4．〇 正しい。地域の人口は、コミュニティ・アズパートナーモデルのコアに含まれる。コアには、人口動態や人口構成、地域の歴史、住民性（価値感、信念、宗教）などが含まれる。
8 市の保健師は地域アセスメントを行うために量的データの分析を行った。
分析疫学を用いているのはどれか。
1．高齢者の世帯形態別人数表
2．高齢化率の地理的分布を色分けした地図
3．年間出生数の過去10年間の経時的変化の折れ線グラフ
4．出産時の母親の年齢区分別と訪問時のエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）の得点分布のクロス集計表
解答４
解説
分析疫学は、関連があると疑われる要因と疾病の統計学的な関連を推定する方法である。
1．× 高齢者の世帯形態別人数表は、頻度（人数）を集計していることから、実態を記述した記述疫学である。
2．× 高齢化率の地理的分布を色分けした地図（地域ごとに高齢化率を算出し、視覚的にわかりやすいよう地図上に色分けして示す方法）は、記述疫学である。
3．× 年間出生数の過去10年間の経時的変化の折れ線グラフは、記述疫学である。
4．〇 正しい。出産時の母親の年齢区分別と訪問時のエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）の得点分布のクロス集計表は、分析疫学である。出産時の母親の年齢区分別に、「出産時の母親の年齢」（＝要因）と「産後うつ病」（＝疾病）という2つの関連性に注目している。
第1段階（記述疫学）：①疾病頻度を時間・場所・人等、様々な観点から記述する。仮説を設定するための探索的な検討が行われる。 ②この段階では因果関係を証明することは難しい。
第2段階（分析疫学）：①仮説の検討において、要因と疾病の関連を検討する。②記述疫学と比べて、時間の順序（要因→疾病）を考慮したデータ収集を行うが、バイアスの制御の問題もあり、因果関係を強く結論づけることは難しい。
第3段階（実験疫学）：仮説を検証するために、要因の有無が疾病発症に関係があるのか（因果関係があるか）を、対象者に介入し実験することで検証する。
9 自治体の保健師が地域の健康課題を解決するために新たな事業を計画・実施していくプロセスで適切なのはどれか。
1．費用対効果を考慮する。
2．評価指標は事業の実施後に決める。
3．自治体の施策体系と独立して位置付ける。
4．住民のニーズは事業を実施しながら把握する。
解答１
解説
1．〇 正しい。費用対効果を考慮する。費用対効果とは、「かけた費用に対してどのくらい効果があるか」を意味する。地方自治体では、限られた財政、人的資源を有効に用いるため、新たな事業を計画する際は考慮が必要である。
2．× 評価指標は、事業の実施後に決めるのではなく、事業の計画策定時に決める。
3．× 新たな事業は、自治体の施策体系と独立して位置付けるのではなく、地方自治体の施策体系のなかに位置づける。そうすることで総合計画や既存の事業計画との整合性を保つことができる。
4．× 住民のニーズは、事業を実施しながら把握するのではなく、計画段階から把握するよう努める。計画段階から住民参加を促し、住民ニーズを事業の計画に反映させる。
10 市保健センターの健康相談に来所した女性（70 歳）から｢最近、おりものに血が混じっている。どこに行けばよいか｣と相談があった。閉経は55歳だと言う。
市の保健師がこの女性に勧めるのはどれか。
1．婦人科の受診
2．泌尿器科の受診
3．市の子宮がん検診の受診
4．母子健康包括支援センターへの相談
解答１
解説
1．〇 正しい。婦人科の受診を勧める。なぜなら、閉経後に不正性器出血がみられていることから、子宮体癌などの疾患の可能性が考えられるため。閉経後におりものに血が混じるという不正性器出血がみられているため、既往歴や生活状況をよく確認したうえで、婦人科の受診を勧める。
2．× 泌尿器科の受診は優先度が低い。なぜなら、症状はおりものに関する内容のため。おりもののほかに血尿や腹部の症状などがある場合には、腎疾患や膀胱の疾患が疑われるため、泌尿器科への受診も検討する。
3．× 市の子宮がん検診の受診は優先度が低い。なぜなら、がん検診は、早期発見・早期治療のための予防的な施策であり、設問の女性は、すでに不正性器出血の症状があるため。
4．× 母子健康包括支援センターへの相談は優先度が低い。なぜなら、子育て世代包括支援センター（母子健康包括支援センター）は、妊娠期か出産・子育て期までのさまざまなニーズに対して、総合的な相談支援をワストップで提供する拠点であるため。
