第109回(R2) 看護師国家試験 解説【午前61~65】

 

61 妊娠37週の妊婦の胎児心拍数陣痛図の所見で正常なのはどれか。

1.胎児心拍数基線が110〜160bpmである。
2.胎児心拍数基線細変動を認めない。
3.一過性頻脈を認めない。
4.一過性徐脈を認める。

解答1

解説

胎児心拍数陣痛図(CIG)とは?

母体腹壁に陣痛計を装着し、胎児心拍数パターンと子宮収縮・胎動との関連から胎児の状態と胎盤の予備能を評価する検査である。三胎児心拍数パターンをみるときは、①心拍数(基線の高さ)、②心拍数の細かい変動(基線細変動)、③胎動や子宮収縮に対する心拍数の変化(一過性変動)の3点についてチェックする。

 

1.〇 正しい。胎児心拍数基線が110〜160bpmである。したがって、基線が110bpmを下回れば徐脈、160bpmを超えれば頻脈である。
2.× 正常胎児は、胎児心拍数基線細変動を認める。反対に、基線細変動の減少・消失していた場合、異常所見である。
3.× 正常胎児は、一過性頻脈を認める。胎動に伴って起こりうる。
4.× 正常胎児は、一過性徐脈を認めない。分娩が進行していない状況では,一過性徐脈がないことが胎児が元気である条件となる。なお、分娩が進行し、児頭圧迫により子宮収縮と連動して早発一過性徐脈が認められるのは、生理的反応である。

 

 

 

 

 

62 子宮復古状態を観察する手順で正しいのはどれか。

1.観察は排尿前に行う。
2.褥婦にはFowler(ファウラー)位をとってもらう。
3.褥婦の膝を伸展させて子宮底の高さを測定する。
4.子宮底長は恥骨結合下縁から測定する。

解答3

解説

子宮復古状態とは?

子宮復古とは、妊娠・分娩によって生じたこれらの変化が、分娩後、徐々に妊娠前の状態に戻ることである。子宮復古状態は、腹壁上から触知する子宮の位置や硬さ、子宮底長、悪露の色と量、後陣痛の強さの訴えなどから判断できる。特に、直接子宮の状態を観察できる触診、子宮底長の情報は重要である。

1.× 観察は、排尿前ではなく排尿後に行う。なぜなら、膀胱内に尿が貯留していると子宮底が高くなり、正しく測定できないため。
2.× 褥婦には、Fowler(ファウラー)位ではなく仰臥位をとってもらう。なぜなら、Fowler(ファウラー)位では、横隔膜が下方へ牽引され、腹部臓器も重力の影響を受けて位置が下がり、子宮底の位置の観察には適さないため。
3.〇 正しい。褥婦の膝を伸展させて子宮底の高さを測定する。なぜなら、子宮底は、膝を屈曲させて腹壁を弛緩させると触知しやすいが、腹壁を弛緩させたままでは子宮底の高さに誤差が生じるため。
4.× 子宮底長は、恥骨結合下縁ではなく、恥骨結合上縁から測定する。子宮底の最も高い部分までをメジャーで測定する。

 

 

 

 

 

63 正常に経過している妊娠36週の妊婦が、次に妊婦健康診査を受診する時期として推奨されるのはどれか。

1.4週後
2.3週後
3.2週後
4.1週後

解答4

解説

日本では、「母子保健法」により、14回程度の健康診査の回数が勧められており、健康診査の間隔や実施する検査内容について、国が基準を示している。

 

1.× 4週後(4週間に1回)の健康診査は、妊娠初期から23週までの時期に推奨され行われる。具体的な検査は、体重測定、血圧測定、尿検査などに加え、子宮頚部細胞診や感染症検査が行われる。また、超音波検査で頚管長の測定や、胎盤の位置の確認、胎児の形態評価が行われる。
2.× 3週後(3週間に1回)の健康診査は、日本での妊娠時期による健康診査間隔として存在しない
3.× 2週後(2週間に1回)の健康診査は、妊娠24週から妊娠35週までの時期に行われる。この時期には、理学的所見・血液検査などによって、妊娠中期以降に発生しやすい妊娠高血圧症候群妊娠糖尿病などの周産期疾患の発見に努める。また、前置胎盤や低置胎盤の有無について確認する。胎児の発育評価も行い、胎児発育遅延、羊水量の異常を認めた場合にはその原因の精査を行う。
4.〇 正しい。1週後(1週間に1回)の健康診査は、妊娠36週以降に推奨され行われる。この時期には、分娩に近い時期における胎位、胎児の推定体重の評価、羊水量を確認することで、分娩方針の決定が行われる。また、胎児のwell-being(成熟児の健常性)の評価のため、ノン・ストレス・テスト(NST)と超音波検査が施行される。

 

 

 

 

 

64 災害派遣精神医療チーム(DPAT)で正しいのはどれか。

1.厚生労働省が組織する。
2.被災地域の精神科医療機関と連携する。
3.発災1か月後に最初のチームを派遣する。
4.派遣チームの食事は被災自治体が用意する。

解答2

解説

災害派遣精神医療チーム(DPAT)とは?

 災害時には、災害ストレスの対応に特化した、専門的な研修・訓練を受けた災害派遣精神医療チー(DPAT:Disaster Psychiatric Assistance Team)が組織される。DPATは、主に精神科医師・看護師・業務調査員などで構成される。先遣隊を構成する医師は、精神保健指定医でなければならない。先遣隊以外の班を構成する医師は、精神保健指定医であることが望ましい。構成員については、現地のニーズに合わせて、児童精神科医・薬剤師・保健師・精神保健福祉士や臨床心理技術者などを含めて適宜構成される。
 DPAT活動3原則として、以下のSSS(スリーエス)が挙げられる。①Self-sufficiency:自己完結型の活動、②Share:積極的な情報共有、③Support:名脇役であれ、である。

1.× 厚生労働省ではなく、都道府県および政令指定都市が組織する。
2.〇 正しい。被災地域の精神科医療機関と連携する。そのほか、精神保健医療ニーズの把握、各種関係機関などとのマネジメント、専門性の高い精神科医療の提供、精神保健活動の支援を行う。
3.× 発災1か月後ではなく、発災からおおむね48時間以内に最初のチームを派遣する。活動期間は1週間を標準とし、必要に応じて同じ地域には同一の都道府県が数週間から数か月継続して派遣する。
4.× 派遣チームの食事は、被災自治体ではなく、原則として自らが用意する。原則として、DPATは食事・移動・通信・宿泊などは自ら確保し、自立した活動を行う。また、自らの健康管理(精神面も含む)、安全管理についても自らで行う。DPAT活動3原則として決められている。

 

 

 

 

 

65 平成16年(2004年)に示された精神保健医療福祉の改革ビジョンの内容で正しいのはどれか。

1.地域生活支援の強化
2.任意入院制度の新設
3.医療保護入院の明確化
4.精神障害者の定義の見直し

解答1

 

解説

精神保健医療福祉の改革ビジョンとは?

 平成16(2004)年に「入院医療中心から地域生活中心へ」という精神保健医療福祉政策の基本的な方策を推し進めていくため、精神保健医療福祉の改革ビジョンを示された。当事者・当事者家族も含めた国民各層が、精神疾患や精神障害者について正しい理解を深めるよう意識の変革に取り組むとともに、地域間格差の解消を図りつつ、立ち遅れた精神保健医療福祉体系の再編と基盤強化を今後10年間で進めるとしている。具体的な目的は、①国民意識の変革、②精神医療体系の再編、③地域生活支援体系の再編、④精神保健医療福祉施策の基盤強化としている。「こころのバリアフリー宣言」などさまざまな施策が実施されている。その後、平成26(2014)年には改革継続・発展を目的として「長期入院精神障害者の地域移行に向けた具体的方策の今後の方向性」が取りまとめられている。

1.〇 正しい。地域生活支援の強化は、平成16年(2004年)に示された精神保健医療福祉の改革ビジョンの内容で正しい
2.× 任意入院制度の新設は、昭和63(1988)年の『精神保健法』の改正で明文化された。平成7(1995)年からは『精神保健及び精神障害者福祉に関する法律(精神保健福祉法)』に改められている。
3.× 医療保護入院の明確化は、『精神保健福祉法』により定められた。
4.× 精神障害者の定義の見直しは、『精神保健福祉法』において「統合失調症、精神作用物質による急性中毒又はその依存症、知的障害、精神病質その他の精神疾患を有する者」と定められている。

 

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