日々鍛錬 
解答の引用：第107回保健師国家試験、第104回助産師国家試験及び第110回看護師国家試験の合格発表
※注意：解説はすべてオリジナルのものとなっています。私的利用の個人研究のため作成いたしました。間違いや分からない点があることをご了承ください。コメント欄にて誤字・脱字等、ご指摘お待ちしています。よろしくお願いいたします。
1 平成30年（2018年）の日本の出生数に最も近いのはどれか。
1．60万人
2．90万人
3．120万人
4．150万人
2 平成29年（2017年）の国民健康・栄養調査において、男性で運動習慣のある割合が最も多いのはどれか。
1．20～29歳
2．40～49歳
3．60～69歳
4．70歳以上
解答4
解説
1．× 20～29歳の男性で運動習慣のある者の割合は、17.6％である。
2．× 40～49歳の男性で運動習慣のある者の割合は、18.3％である。
3．× 60～69歳の男性で運動習慣のある者の割合は、32.9％である。
4．〇 正しい。70歳以上の男性で運動習慣のある者の割合は、45.8％である。
（※データ引用：厚生労働省様HPより「平成30（2018）年の国民健康・栄養調査」）
1)身体状況調査票
ア.身長、体重（満1歳以上）
イ.腹囲（満6歳以上）
ウ.血圧測定（満20歳以上）
エ.血液検査（満20歳以上）
オ.問診＜服薬状況、糖尿病の治療の有無、運動＞（満20歳以上）
2)栄養摂取状況調査票
満1歳以上の世帯員の食品摂取量、栄養素等摂取量、食事状況（欠食・外食等）、1日の身体活動量（歩数：満20歳以上）
3)生活習慣調査票
満20歳以上が対象。食生活、身体活動・運動、休養（睡眠）、飲酒、喫煙、歯の健康等に関する生活習慣全般を把握。
3 平成28年（2016年）の人口1人当たりの国民医療費で最も近いのはどれか。
1．13万円
2．23万円
3．33万円
4．43万円
解答3
解説
平成29年度の国民医療費は、43兆710億円で、前年度比9.329億円（2.2%）の増加となった。人口1人あたりの国民医療費は33万9.900円である。したがって、選択肢3．33万円が正しい。
（※データ引用：厚生労働省様HPより「平成29年度の国民医療費」）
4 患者の権利について適切なのはどれか。
1．患者は入院中に無断で外泊できる。
2．患者は治療後に治療費の金額を決定できる。
3．患者はセカンドオピニオンを受けることができる。
4．患者は自分と同じ疾患の患者の連絡先を入手できる。
解答3
解説
1．× 患者は入院中に無断で外泊することはできない。なぜなら、外泊には主治医の許可が必要であるため。ただし、患者は外泊を希望する権利はある。
2．× 治療後に治療費の金額を決定するのは、患者ではなく保険点数に応じた額である。患者には治療開始前の治療費の説明や治療の選択などに関する権利はある。
3．〇 正しい。患者はセカンドオピニオンを受けることができる。患者は医療機関を自由に選択し、変更する権利を有する。また、いかなる治療段階においてもほかの医師に意見（セカンドピニオン）を求めることができる。これらの権利を選択の自由という。
4．× 患者は自分と同じ疾患の患者の連絡先を入手することはできない。患者が自己の情報を請求する権利は有するが、他者の情報を本人の許可なく得る権利はない。
5 看護師等の人材確保の促進に関する法律に規定されている都道府県ナースセンターの業務はどれか。
1．訪問看護業務
2．看護師免許証の交付
3．訪問入浴サービスの提供
4．看護師等への無料の職業紹介
解答4
解説
1．× 訪問看護業務は、都道府県ナースセンターの業務ではない。訪問看護業務を行っているのは、病院・診療所等の訪問看護事業所と訪問着護ステーションである。
2．× 看護師免許証の交付は、都道府県ナースセンターの業務ではない。看護師免許の申請は、住所地の都道府県知事を経由して、厚生労働大臣に行いう。その後、厚生労働大臣が看護師免許証を交付する。
3．× 訪問入浴サービスの提供は、都道府県ナースセンターの業務ではない。訪問入浴サービスを提供するのは、介護保険の要介護者と要支援者で異なるが、①要介護者に対しては介護保険の居宅サービス事業者である。②要支援者に対しては介護予防サービス事業者である。
4．〇 正しい。看護師等への無料の職業紹介は、都道府県ナースセンターの業務である。①訪問看護等についての研修や看護師に対する看護についての知識・技能に関する情報提供、相談などがある。ちなみに、都道府県ナースセンターは都道府県知事が指定する。
